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スポーツ外傷・障害

スポーツ事故対策マニュアル【体育施設出版、2017年】

競技団体などからヒアリングを行い、事故事例、事故判例を収集分析し、法律の専門家としての立場から、スポーツ事故発生の問題点を解説した。 スポーツ事故の類型、判例から見る事故類型、法的責任の所在などについて検討し、競技・施設ごとに起こり得る事故...
スポーツ団体の制裁

スポーツの法律相談【青林書院、2017年】

2000年に発刊されたスポーツの法律相談【青林書院】の改訂版です。 菅原哲朗弁護士、森川貞夫日本体育大学教授、浦川道太郎早稲田大学教授と共に、私は共同監修者です。 監修と同時に、次の部分について執筆を担当しています。 ○ スポーツ事故/不当...
スポーツ団体の制裁

ジュニアアスリートをサポートするスポーツ医科学ガイドブック【メジカルビュー社、2015年】

ジュニアアスリートに対する科学的なトレーニング方法や外傷・障害予防が求められています。8点のポイントについて網羅した書籍です。 ① ジュニアアスリートの身体面や精神面の発育・発達に関する知識とそれに対応するトレーニング方法を理解して実践する...
「暴力・暴言・ハラスメント」

どうすればセクハラやパワハラを防止できますか?【Sports japan 2015年3-4月号】

日本スポーツ協会の機関誌「Sports japan」の「スポーツ法律入門」のコーナーの解説です。  「Q.どうすればセクハラやパワハラを防止できますか?」との質問へ答えています。  スポーツ界でのハラスメント-とくにセクシャル・ハラスメント...
スポーツ外傷・障害

ボランティアコーチとして指導している際に選手に事故が起こった場合責任を問われるのでしょうか?【Sports japan2012年5-6月号】

日本スポーツ協会の機関誌は、指導者向けの「スポーツジャーナル」と日本スポーツ少年団関係者向けの「スポーツジャスト」の2種類でしたが、2012年5月から「Sports japan」に統合されました。その創刊号です。  スポーツ法律入門のコーナ...
スポーツ医学

詳解スポーツ基本法【日本スポーツ法学会編、成文堂、2011年】

日本スポーツ法学会は、1997年、スポーツ権を明示したスポーツ基本法が必要であると提言するスポーツ基本法要綱案を発表しました。 2009年に自民党・公明党から「スポーツ基本法案」が国会に提出されましたが、衆議院解散により審議未了・廃案となり...
スポーツ外傷・障害

スポーツにおける法律問題【コーチング・クリニック25巻12号、2011年】

スポーツ事故のキーワードとしていつも出てくるのは、「想定外」、「予想外」、「まさか」といった言葉です。 しかしながら実際に生じた事故を検証すると、どんな事故も「初めて」というケースはなく、過去にも生じている事故です。知ろうとしないから、「想...
スポーツ外傷・障害

新スポーツトレーナーマニュアル【南江堂、2011年】

1996年に発刊された「スポーツトレーナーマニュアル」の改訂版(2011年)です。 私は、「現場でのスポーツトレーナーの法律的課題」とした小文を担当しました。
スポーツ医学

指導現場でのトラブル回避のための基礎知識【Helth-Network、2008年9月号】

スポーツ事故を防ぐためにはどんな知識が必要か、どんな場合に管理者責任を問われるかなどについて、具体的な事故や問題について解説しています。解説をした事例は次のとおりです。 1 スピード社の水着(レーザー・レーサー(LR))を、北京オリンピック...
運動療法

運動療法ガイド-正しい運動処方を求めて改訂4版【日本医事新報社、2006年】

運動は健康に不可欠であり、医師が運動処方をする際の基本書です。私は、第3版に続き第4版でも「運動療法・運動処方に伴う事故の事例と法的問題」を解説しています。 運動療法・運動処方における診療契約上の義務を、①治療目的である疾患との関係で適正な...