スポーツコンプライアンス 最近(2023~4年)の講演 私が担当した2023年~2024年の講演の一覧です 年月日 主催者 講習(研修)会名 テーマ 2024/8/30 山梨県教育委員会中北教育事務所 教育事務所長・副所長会及び郡市指導主事会合同研修会 学校のリスク管理・危機管理-体育・スポーツ... 2024.08.16 スポーツコンプライアンススポーツインテグリティ「暴力・暴言・ハラスメント」ガバナンス学校におけるいじめ対策スポーツを楽しむ権利の実現
スポーツコンプライアンス 全国大学体育連合での講演 公益社団法人全国大学体育連合は、2024年3月23日、令和5年度通常総会を開催しました。 私は、全国大学体育連合葛西順一専務理事(早稲田大学スポーツ科学学術院スポーツ科学部教授)から、総会で、「大学でのスポーツや体育におけるインテグリティ... 2024.07.14 スポーツコンプライアンススポーツインテグリティガバナンス業務スポーツを楽しむ権利の実現
市民の人権を守る 3.11から13年 何を学ばなければならないのか ホームページの更新がしばらく間隔が空いたのは、語ろうとしたテーマが重く、筆が進まなかったからです。 数年前から、東日本大震災から立ち直ろうとしている姿も見ておかなければと思っていました。でも、なかなか重い課題で、延ばし延ばしにしていました... 2024.05.11 市民の人権を守るプライベート未分類
スポーツコンプライアンス 「怒鳴る指導」 保護者の3割が容認 沖縄県スポーツ協会が調査 興味深いが暗い気持ちとなる報道 沖縄県スポーツ協会は、2024年3月21日、沖縄県内でスポーツ活動に参加する子どもがいる保護者へのスポーツハラスメント(スポハラ)のアンケート(小・中・高校生の保護者から1284件回答)の結果=「令和5年度... 2024.03.22 スポーツコンプライアンススポーツインテグリティ「暴力・暴言・ハラスメント」スポーツを楽しむ権利の実現
ガバナンス 日本高野連の盛岡誠桜高校野球部に対する厳重注意-高校運動部活動と競技団体の規則との関係- 日本高等学校野球連盟は盛岡誠桜高校野球部に対して、2月19日、2度目の厳重注意をしたことを発表した。これは、メディアでも様々報じられた。 私は、同日、基本的な視点を、「『学生野球を行う機会』・『学生野球を行う権利』(日本学生野球憲章)をまも... 2024.02.27 ガバナンススポーツコンプライアンススポーツインテグリティ学校スポーツ・体育スポーツ団体の制裁「暴力・暴言・ハラスメント」スポーツを楽しむ権利の実現
スポーツコンプライアンス 「暴力・暴言・ハラスメントと部活動-この10年で変わったことと変わらないこと-」 日本部活動学会第6回研究集会「暴力・暴言・ハラスメントと部活動-この10年で変わったことと変わらないこと-」が2023年12月16日に筑波大学附属高等学校「桐陰会館」で開催されました。私は、基調報告「どうして部活動指導者は手を上げ、怒鳴るの... 2023.12.17 スポーツコンプライアンス「暴力・暴言・ハラスメント」スポーツを楽しむ権利の実現
スポーツ外傷・障害 日本スポーツ法学会第30回大会基調講演-スポーツ事故補償の新たな制度に向けて【日本スポーツ法学会年報30号】 スポーツ事故の予防と補償の問題については、ライフワークの一つとして35年間取り組んできました。 出発点の疑問は2つ。 1つは、なぜ同じ事故が繰り返されるのか? もう1つは、高度後遺障害を負った被災者の生活の大変さ。 「スポーツ活動中... 2023.12.15 スポーツ外傷・障害学校スポーツ・体育スポーツを楽しむ権利の実現
スポーツインテグリティ 学校部活動としてのあり方についての議論を【日本部活動学会研究紀要第5号、2013年】 部活動の地域移行をめぐって、学校部活動の課題が注目されています。 学校部活動は、子どもたちのスポーツや文化活動の基盤として、すぐれた面をもっています。2016年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査では、「縦割りの交流」、「自主的な準備・計画... 2023.01.31 スポーツインテグリティ学校スポーツ・体育「暴力・暴言・ハラスメント」スポーツを楽しむ権利の実現
スポーツ外傷・障害 「学校における体育活動での事故防止対策推進事業」 オンラインセミナー 日本スポーツ振興センター令和4年度スポーツ庁委託事業 「学校における体育活動での事故防止対策推進事業」 オンラインセミナーは、2022年11月2日実施されました。私は、日本スポーツ少年団常任委員、日本スポーツ法学会事故判例研究専門委員会委員... 2022.11.02 スポーツ外傷・障害学校スポーツ・体育スポーツを楽しむ権利の実現
軽度外傷性脳損傷 軽度外傷性脳損傷の患者救済を 脳損傷でMRI、CTなどの画像上は確認できない軽度外傷性脳損傷の患者を正しく診断治療できる医師はまだまだ少数です。このような患者は的確な治療を受けられないという点で、権利が侵害されているだけでなく、障がいに応じた適正な扱いを受けられない(損... 2011.05.01 軽度外傷性脳損傷市民の人権を守る業務