アンチ・ドーピング

アンチ・ドーピング

防げ! サプリメントによるドーピング! (メディアパルムック) ムック 【エスクリエート、2019年】

法律においては罪刑法定主義という原則が働き、検察側が有罪立証の責任を負います。 ところが、アンチ・ドーピングにおいては、体内から禁止物質が検出されると、厳格責任主義という全く逆の原則が働き、アスリートがドーピング違反でないことを立証しなけれ...
スポーツ団体の制裁

スポーツの法律相談【青林書院、2017年】

2000年に発刊されたスポーツの法律相談【青林書院】の改訂版です。 菅原哲朗弁護士、森川貞夫日本体育大学教授、浦川道太郎早稲田大学教授と共に、私は共同監修者です。 監修と同時に、次の部分について執筆を担当しています。 ○ スポーツ事故/不当...
アンチ・ドーピング

水泳コーチ教本_第3版【日本水泳連盟編、大修館書店、2014年】

公益財団法人日本水泳連盟編の「水泳コーチ教本」です。第1版(1993年)、第2版(2005年)を踏まえた第3版のテキストです。 第2版に引き続き第3版でも「水泳コーチに必要な法律の基礎知識」として、①水泳での事故予防、②スポーツ界における暴...
「暴力・暴言・ハラスメント」

スポーツガバナンス・コンプライアンス実践ガイドブック【民事法研究会、2014年】

日本弁護士連合会は、2013年、「スポーツ基本法と弁護士の役割~体罰・セクハラ・スポーツ事故の防止、グッドガバナンスのために~」とのシンポジウムを開催しました。 このシンポジウムでは、①スポーツ界においてなぜ不祥事が繰り返されるのか、その背...
スポーツコンプライアンス

「ドーピング検査におけるアスリートの権利保護のあり方- JSAA-DP-2012-001号事件を通じて」【日本スポーツ法学会年報第20号】

JSAA-DP-2012-001号事件は、日本アンチ・ドーピング機構(JADA)が、ロードレースに参加したも選手が落車事故に巻き込まれ、スタートから1時間も経過しないで失格となったため、その後5時間後に発表されたドーピング検査対象者の掲示を...
障がい者スポーツ

詳解スポーツ基本法【日本スポーツ法学会編、成文堂、2011年】

日本スポーツ法学会は、1997年、スポーツ権を明示したスポーツ基本法が必要であると提言するスポーツ基本法要綱案を発表しました。 2009年に自民党・公明党から「スポーツ基本法案」が国会に提出されましたが、衆議院解散により審議未了・廃案となり...
スポーツ外傷・障害

新スポーツトレーナーマニュアル【南江堂、2011年】

1996年に発刊された「スポーツトレーナーマニュアル」の改訂版(2011年)です。 私は、「現場でのスポーツトレーナーの法律的課題」とした小文を担当しました。
スポーツ仲裁

日本の競技団体のドーピング防止規程の現状と課題【日本スポーツ法学会年報17号、2010年】

2009年9月に開催されたアジアスポーツ法学会2009兼日本スポーツ法学会第17回大会における白井久明、望月浩一郎、八木由里、山本雄祐、大橋卓生、齋雄一郎、高松政裕の共同研究発表である「日本の競技団体のドーピング防止規程の現状と課題」を日本...
アンチ・ドーピング

WADA禁止リストM2.2.の正当な医療行為をめぐる法律上の問題点【韓国スポーツエンタテイメント法学会、2009】

韓国スポーツエンタテイメント法学会が2009年11月が済州島で開催され、同学会の要請で、「WADA禁止リストM2.2.の正当な医療行為をめぐる法律上の問題点-点滴静注をドーピング違反とした処分をめぐるスポーツ仲裁裁判所2008年5月26日裁...
スポーツ外傷・障害

スポーツにおけるリスクマネージメント【ぎょうせい、2009年】

日本スポーツ法学会前会長の小笠原正先生の編によるスポーツ事故全体を俯瞰した共著です。私は、競技としては「水泳」と「ゴルフ」を、紛争の解決手段としては「リスクマネージメントとスポーツ紛争」の4章を、具体的な仲裁事例4例を担当しました。