アンチ・ドーピング 防げ! サプリメントによるドーピング! (メディアパルムック) ムック 【エスクリエート､2019年】
法律においては罪刑法定主義という原則が働き、検察側が有罪立証の責任を負います。 ところが、アンチ・ドーピングにおいては、体内から禁止物質が検出されると、厳格責任主義という全く逆の原則が働き、アスリートがドーピング違反でないことを立証しなけれ...
アンチ・ドーピング
アンチ・ドーピング 
スポーツ団体の制裁 スポーツの法律相談【青林書院､2017年】
2000年に発刊されたスポーツの法律相談【青林書院】の改訂版です｡ 菅原哲朗弁護士､森川貞夫日本体育大学教授､浦川道太郎早稲田大学教授と共に､私は共同監修者です｡ 監修と同時に､次の部分について執筆を担当しています｡ ○ スポーツ事故/不当...
スポーツ外傷・障害 水泳コーチ教本_第3版【日本水泳連盟編､大修館書店､2014年】
公益財団法人日本水泳連盟編の｢水泳コーチ教本｣です｡第1版(1993年)､第2版(2005年)を踏まえた第3版のテキストです｡ 第2版に引き続き第3版でも｢水泳コーチに必要な法律の基礎知識｣として､①水泳での事故予防､②スポーツ界における暴...
ガバナンス スポーツガバナンス・コンプライアンス実践ガイドブック【民事法研究会､2014年】
日本弁護士連合会は､2013年､｢スポーツ基本法と弁護士の役割～体罰･セクハラ･スポーツ事故の防止､グッドガバナンスのために～｣とのシンポジウムを開催しました｡ このシンポジウムでは､①スポーツ界においてなぜ不祥事が繰り返されるのか､その背...
スポーツインテグリティ 「ドーピング検査におけるアスリートの権利保護のあり方- JSAA-DP-2012-001号事件を通じて」【日本スポーツ法学会年報第20号】
JSAA-DP-2012-001号事件は、日本アンチ・ドーピング機構(JADA)が、ロードレースに参加したも選手が落車事故に巻き込まれ、スタートから1時間も経過しないで失格となったため、その後5時間後に発表されたドーピング検査対象者の掲示を...
スポーツ外傷・障害 詳解スポーツ基本法【日本スポーツ法学会編､成文堂､2011年】
日本スポーツ法学会は､1997年､スポーツ権を明示したスポーツ基本法が必要であると提言するスポーツ基本法要綱案を発表しました｡ 2009年に自民党･公明党から｢スポーツ基本法案｣が国会に提出されましたが､衆議院解散により審議未了･廃案となり...
アンチ・ドーピング 新スポーツトレーナーマニュアル【南江堂､2011年】
1996年に発刊された「スポーツトレーナーマニュアル」の改訂版(2011年)です。 私は、｢現場でのスポーツトレーナーの法律的課題｣とした小文を担当しました。
スポーツ仲裁 日本の競技団体のドーピング防止規程の現状と課題【日本スポーツ法学会年報17号､2010年】
2009年9月に開催されたアジアスポーツ法学会2009兼日本スポーツ法学会第17回大会における白井久明､望月浩一郎､八木由里､山本雄祐､大橋卓生､齋雄一郎､高松政裕の共同研究発表である｢日本の競技団体のドーピング防止規程の現状と課題｣を日本...
スポーツ仲裁 WADA禁止リストM2.2.の正当な医療行為をめぐる法律上の問題点【韓国スポーツエンタテイメント法学会､2009】
韓国スポーツエンタテイメント法学会が2009年11月が済州島で開催され、同学会の要請で､｢WADA禁止リストM2.2.の正当な医療行為をめぐる法律上の問題点-点滴静注をドーピング違反とした処分をめぐるスポーツ仲裁裁判所2008年5月26日裁...
スポーツ外傷・障害 スポーツにおけるリスクマネージメント【ぎょうせい､2009年】
日本スポーツ法学会前会長の小笠原正先生の編によるスポーツ事故全体を俯瞰した共著です。私は、競技としては「水泳」と「ゴルフ」を、紛争の解決手段としては「リスクマネージメントとスポーツ紛争」の4章を、具体的な仲裁事例4例を担当しました。