市民の人権を守る 3.11から13年 何を学ばなければならないのか ホームページの更新がしばらく間隔が空いたのは、語ろうとしたテーマが重く、筆が進まなかったからです。 数年前から、東日本大震災から立ち直ろうとしている姿も見ておかなければと思っていました。でも、なかなか重い課題で、延ばし延ばしにしていました... 2024.05.11 市民の人権を守るプライベート未分類
転倒・転落予防 どんな高齢者をめざしますか?【財界62巻20号、2014年】 「どんな高齢者をめざしますか?」というエッセイです。 避けられる不慮の死は避けたい。スポーツ事故の予防に1980年代から取り組んできた法律家の1人としては、交通事故による死をこれだけ減少できているのに、他の不慮の死因を減らすための取り組みが... 2014.10.07 転倒・転落予防高齢者の健康と権利よりよき医療の実践
転倒・転落予防 法律家からみた転倒事故の責任と予防対策への提言【Modern Physician34巻10号】 内科系総合雑誌Modern Physicianの2014年10月号は、「転倒予防―これまでとこれから―」が特集です。私は、「法律家からみた転倒事故の責任と予防対策への提言」を担当しました。 統計と判例から見た転倒事故の現状を紹介し、判例上示... 2014.10.01 転倒・転落予防高齢者の健康と権利よりよき医療の実践
転倒・転落予防 建物の構造・管理に起因する転倒・転落事故の紛争事例の動向【日本転倒予防学会誌1巻1号、2014年】 日本転倒予防学会誌創刊号(2014年3月号)に掲載された「建物の構造・管理に起因する転倒・転落事故の紛争事例の動向」です。画像をダブルクリックすると日本転倒予防学会のホームページに移動します。 不慮の死の中では、転倒・転落死は18.9%で... 2014.03.01 転倒・転落予防高齢者の健康と権利医療トラブルよりよき医療の実践
スポーツ仲裁 詳解スポーツ基本法【日本スポーツ法学会編、成文堂、2011年】 日本スポーツ法学会は、1997年、スポーツ権を明示したスポーツ基本法が必要であると提言するスポーツ基本法要綱案を発表しました。 2009年に自民党・公明党から「スポーツ基本法案」が国会に提出されましたが、衆議院解散により審議未了・廃案となり... 2011.12.20 スポーツ仲裁アンチ・ドーピングスポーツ医学スポーツコンプライアンススポーツインテグリティ学校スポーツ・体育スポーツ団体の制裁障がい者スポーツ高齢者の健康と権利スポーツ外傷・障害スポーツを楽しむ権利の実現
軽度外傷性脳損傷 軽度外傷性脳損傷の患者救済を 脳損傷でMRI、CTなどの画像上は確認できない軽度外傷性脳損傷の患者を正しく診断治療できる医師はまだまだ少数です。このような患者は的確な治療を受けられないという点で、権利が侵害されているだけでなく、障がいに応じた適正な扱いを受けられない(損... 2011.05.01 軽度外傷性脳損傷市民の人権を守る業務
高齢者の健康と権利 ここまでできる高齢者の転倒予防 ― これだけは知っておきたい基礎知識と実践プログラム【日本看護協会出版会、2010年】 転倒予防の知識と実践プログラム 施設で暮らす高齢者の転倒リスクと予防対策-転倒事故判例から ( ここまでできる高齢者の転倒予防 ― これだけは知っておきたい基礎知識と実践プログラム,2010年) 厚生労働省の人口動態統計によると、2008... 2010.10.01 高齢者の健康と権利転倒・転落予防よりよき医療の実践
軽度外傷性脳損傷 軽度外傷性脳損傷のためのリハビリテーション・ワークブック【西村書店、2010年】 「軽度外傷性脳損傷のためのリハビリテーション・ワークブック」【西村書店、2010年】訳者の藤野裕子さんは、東京弁護士会第二東京弁護士会合同図書館の貴重書をマイクロフィルム化する作業の早稲田大学図書館側の御担当者です。 藤野さんと図書館関係で... 2010.09.01 軽度外傷性脳損傷市民の人権を守る業務
軽度外傷性脳損傷 軽度外傷性脳損傷友の会第2回総会(2010年4月8日)へのメッセージ 14世紀には全ヨーロッパにまたがるペストの大流行が発生し、当時のヨーロッパ人口の3分の1から2にあたる約2,000~3,000万人が死亡したと推定されています。これは光学顕微鏡が発明される前のことであり、人類はペスト菌を目視することはできず... 2010.04.08 軽度外傷性脳損傷市民の人権を守る業務
障がい児教育 障がい児教育を守る 東京都教育委員会の障がい児教育の攻撃の一貫としての元都立七生養護学校校長に対する降格・懲戒処分を取り消した判決 東京地裁2008年2月25日判決(裁判所ウェブ掲載) 東京高裁2009年4月9日判決(判例集未掲載) 最高裁2010年2月3日決... 2010.02.03 障がい児教育市民の人権を守る業務