スポーツコンプライアンス 2023年講演 ○ 2023年12月16日 日本部活動学会 日本部活動学会第6回研究集会「暴力・暴言・ハラスメントと部活動-この10年で変わったことと変わらないこと-」が2023年12月16日に筑波大学附属高等学校「桐陰会館」で開催されます。私は、基調報告... 2023.11.15 スポーツコンプライアンススポーツインテグリティ「暴力・暴言・ハラスメント」スポーツを楽しむ権利の実現
スポーツ仲裁 2021年10月31日水球女子決勝戦をめぐる2つの仲裁判断 2021年10月31日水球女子決勝戦をめぐって、同じ争点に関して異なる仲裁判断が出されました。 2023年1月18日仲裁判断(JSAA-AP-2021-007)と2023年9月29日付仲裁判断(JSAA-AP-2022-018)です。 詳細... 2023.09.29 スポーツ仲裁スポーツコンプライアンスガバナンススポーツを楽しむ権利の実現
スポーツ外傷・障害 これで防げる!学校体育・スポーツ事故-科学的視点で考える実践へのヒント【中央法規出版、2023年9月】 「これで防げる!学校体育・スポーツ事故-科学的視点で考える実践へのヒント」(2023年9月、中央法規出版) 2012年から日本スポーツ振興センター(JSC)「学校災害防止調査研究委員会・スポーツ事故防止対策協議会」委員として、スポーツ庁とJ... 2023.09.10 スポーツ外傷・障害学校スポーツ・体育スポーツを楽しむ権利の実現
スポーツインテグリティ 学校部活動としてのあり方についての議論を【日本部活動学会研究紀要第5号、2013年】 部活動の地域移行をめぐって、学校部活動の課題が注目されています。 学校部活動は、子どもたちのスポーツや文化活動の基盤として、すぐれた面をもっています。2016年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査では、「縦割りの交流」、「自主的な準備・計画... 2023.01.31 スポーツインテグリティ学校スポーツ・体育「暴力・暴言・ハラスメント」スポーツを楽しむ権利の実現
スポーツ外傷・障害 「学校における体育活動での事故防止対策推進事業」 オンラインセミナー 日本スポーツ振興センター令和4年度スポーツ庁委託事業 「学校における体育活動での事故防止対策推進事業」 オンラインセミナーは、2022年11月2日実施されました。私は、日本スポーツ少年団常任委員、日本スポーツ法学会事故判例研究専門委員会委員... 2022.11.02 スポーツ外傷・障害学校スポーツ・体育スポーツを楽しむ権利の実現
スポーツ医学 健康スポーツ医学実践ガイド【日本医師会編、文光堂、2022年】 「健康スポーツ医学実践ガイド」【日本医師会編、文光堂、2022年】 日本医師会運動・健康スポーツ医学委員会は、「運動を健康維持に役立てる具体的な方策」について検討を進め、健康スポーツ医学の最新情報を多くの関係者に知っていただくこと、地域の関... 2022.06.11 スポーツ医学よりよき医療の実践
スポーツ外傷・障害 競技者間事故の判例分析と補償の在り方法的責任と予防_競技者間事故の判例分析と補償の在り方【日本スポーツ法学会事故判例研究専門委員会編集、道和書院、2022年】 日本スポーツ法学会事故判例研究専門委員会が編集した「競技者間事故の判例分析と補償の在り方法的責任と予防_競技者間事故の判例分析と補償の在り方」【道和書院、2022年】です。 関東医歯薬大学リーグ戦で対戦校の選手から危険なタックルを受けて引き... 2022.03.30 スポーツ外傷・障害スポーツを楽しむ権利の実現
学校スポーツ・体育 生徒の、生徒による、生徒のための部活動を【クレスコ239号、2021年】 クレスコは、全日本教職員組合の機関誌です。クレスコ2021年2月号は「部活動の今、これから」の特集でした。編集部から部活動の原稿を依頼されましたので、私は、「生徒の、生徒による、生徒のための部活動を」とのタイトルで部活動の問題に関する一文を... 2021.02.01 学校スポーツ・体育「暴力・暴言・ハラスメント」スポーツコンプライアンススポーツインテグリティスポーツを楽しむ権利の実現
スポーツコンプライアンス 日本学生野球協会審査室【自由と正義70巻10号、2019年】 大学野球と高校野球を統括する公益財団法人日本学生野球協会の懲罰制度における裁判所的機関が「審査室」です(日本学生野球憲章第29条)。 スポーツ団体ガバナンスコードは、「原則10」で「懲罰制度を構築」することを求め、①懲罰制度における禁止行為... 2019.10.01 スポーツコンプライアンススポーツ団体の制裁スポーツを楽しむ権利の実現
アンチ・ドーピング 防げ! サプリメントによるドーピング! (メディアパルムック) ムック 【エスクリエート、2019年】 法律においては罪刑法定主義という原則が働き、検察側が有罪立証の責任を負います。 ところが、アンチ・ドーピングにおいては、体内から禁止物質が検出されると、厳格責任主義という全く逆の原則が働き、アスリートがドーピング違反でないことを立証しなけれ... 2019.06.11 アンチ・ドーピングスポーツコンプライアンススポーツインテグリティスポーツを楽しむ権利の実現