スポーツ仲裁

スポーツ仲裁

2021年10月31日水球女子決勝戦をめぐる2つの仲裁判断

2021年10月31日水球女子決勝戦をめぐって、同じ争点に関して異なる仲裁判断が出されました。 2023年1月18日仲裁判断(JSAA-AP-2021-007)と2023年9月29日付仲裁判断(JSAA-AP-2022-018)です。 詳細...
アンチ・ドーピング

スポーツの法律相談【青林書院、2017年】

2000年に発刊されたスポーツの法律相談【青林書院】の改訂版です。 菅原哲朗弁護士、森川貞夫日本体育大学教授、浦川道太郎早稲田大学教授と共に、私は共同監修者です。 監修と同時に、次の部分について執筆を担当しています。 ○ スポーツ事故/不当...
スポーツインテグリティ

スポーツガバナンス・コンプライアンス実践ガイドブック【民事法研究会、2014年】

日本弁護士連合会は、2013年、「スポーツ基本法と弁護士の役割~体罰・セクハラ・スポーツ事故の防止、グッドガバナンスのために~」とのシンポジウムを開催しました。 このシンポジウムでは、①スポーツ界においてなぜ不祥事が繰り返されるのか、その背...
ガバナンス

「ドーピング検査におけるアスリートの権利保護のあり方- JSAA-DP-2012-001号事件を通じて」【日本スポーツ法学会年報第20号】

JSAA-DP-2012-001号事件は、日本アンチ・ドーピング機構(JADA)が、ロードレースに参加したも選手が落車事故に巻き込まれ、スタートから1時間も経過しないで失格となったため、その後5時間後に発表されたドーピング検査対象者の掲示を...
スポーツインテグリティ

詳解スポーツ基本法【日本スポーツ法学会編、成文堂、2011年】

日本スポーツ法学会は、1997年、スポーツ権を明示したスポーツ基本法が必要であると提言するスポーツ基本法要綱案を発表しました。 2009年に自民党・公明党から「スポーツ基本法案」が国会に提出されましたが、衆議院解散により審議未了・廃案となり...
スポーツ仲裁

小規模スポーツ団体におけるガバナンス・コンプライアンスの現状と展望~日本スポーツ仲裁機構JSAA-AP-2010-005を題材に~【日本スポーツ法学会年報18号、2011年】

スポーツ基本法は、スポーツ団体とスポーツを行う者との間の規律として、スポーツ団体に対し、その運営についての透明性の確保(第5条第2項)及び紛争の迅速かつ適正な解決(第5条第3項)を求めています。 しかしながら、現状に目を向けると、スポーツ団...
アンチ・ドーピング

日本の競技団体のドーピング防止規程の現状と課題【日本スポーツ法学会年報17号、2010年】

2009年9月に開催されたアジアスポーツ法学会2009兼日本スポーツ法学会第17回大会における白井久明、望月浩一郎、八木由里、山本雄祐、大橋卓生、齋雄一郎、高松政裕の共同研究発表である「日本の競技団体のドーピング防止規程の現状と課題」を日本...
スポーツ仲裁

インターハイでもJSAAの仲裁を可能に

日本スポーツ法学会スポーツ基本法立法研究専門委員会プロジェクトチームと第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会両会連名での日本スポーツ仲裁機構と全国高等学校体育連盟に対する2010年2月1日付要望書  日本スポーツ法学会(主管:スポーツ基本法立...
スポーツ仲裁

WADA禁止リストM2.2.の正当な医療行為をめぐる法律上の問題点【韓国スポーツエンタテイメント法学会、2009】

韓国スポーツエンタテイメント法学会が2009年11月が済州島で開催され、同学会の要請で、「WADA禁止リストM2.2.の正当な医療行為をめぐる法律上の問題点-点滴静注をドーピング違反とした処分をめぐるスポーツ仲裁裁判所2008年5月26日裁...
スポーツ仲裁

スポーツにおけるリスクマネージメント【ぎょうせい、2009年】

日本スポーツ法学会前会長の小笠原正先生の編によるスポーツ事故全体を俯瞰した共著です。私は、競技としては「水泳」と「ゴルフ」を、紛争の解決手段としては「リスクマネージメントとスポーツ紛争」の4章を、具体的な仲裁事例4例を担当しました。