代表選手選考

ガバナンス

スポーツの法律相談【青林書院、2017年】

2000年に発刊されたスポーツの法律相談【青林書院】の改訂版です。 菅原哲朗弁護士、森川貞夫日本体育大学教授、浦川道太郎早稲田大学教授と共に、私は共同監修者です。 監修と同時に、次の部分について執筆を担当しています。 ○ スポーツ事故/不当...
スポーツコンプライアンス

スポーツガバナンス・コンプライアンス実践ガイドブック【民事法研究会、2014年】

日本弁護士連合会は、2013年、「スポーツ基本法と弁護士の役割~体罰・セクハラ・スポーツ事故の防止、グッドガバナンスのために~」とのシンポジウムを開催しました。 このシンポジウムでは、①スポーツ界においてなぜ不祥事が繰り返されるのか、その背...
スポーツコンプライアンス

詳解スポーツ基本法【日本スポーツ法学会編、成文堂、2011年】

日本スポーツ法学会は、1997年、スポーツ権を明示したスポーツ基本法が必要であると提言するスポーツ基本法要綱案を発表しました。 2009年に自民党・公明党から「スポーツ基本法案」が国会に提出されましたが、衆議院解散により審議未了・廃案となり...
スポーツ仲裁

小規模スポーツ団体におけるガバナンス・コンプライアンスの現状と展望~日本スポーツ仲裁機構JSAA-AP-2010-005を題材に~【日本スポーツ法学会年報18号、2011年】

スポーツ基本法は、スポーツ団体とスポーツを行う者との間の規律として、スポーツ団体に対し、その運営についての透明性の確保(第5条第2項)及び紛争の迅速かつ適正な解決(第5条第3項)を求めています。 しかしながら、現状に目を向けると、スポーツ団...
スポーツ仲裁

インターハイでもJSAAの仲裁を可能に

日本スポーツ法学会スポーツ基本法立法研究専門委員会プロジェクトチームと第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会両会連名での日本スポーツ仲裁機構と全国高等学校体育連盟に対する2010年2月1日付要望書  日本スポーツ法学会(主管:スポーツ基本法立...
スポーツ団体の制裁

スポーツ法学入門【体育施設出版、1995年】

本書は、スポーツ法学のわが国初の概説書である。大学その他の学校の教育にはもとより、スポーツを日的とする諸機関・諸団体の活動において、教科書あるいはテキストとして使っていただくことを、主な目的として、日本スポーツ法学会の中心メンバー有志で執筆...