インストラクター

運動療法

運動療法ガイド-正しい運動処方を求めて改訂4版【日本医事新報社、2006年】

運動は健康に不可欠であり、医師が運動処方をする際の基本書です。私は、第3版に続き第4版でも「運動療法・運動処方に伴う事故の事例と法的問題」を解説しています。運動療法・運動処方における診療契約上の義務を、①治療目的である疾患との関係で適正な運...
スポーツ外傷・障害

熱中症事故の予防と対策-判例から導く施設管理者の義務と責任【月刊体育施設35巻7号、2006年】

月刊体育施設35巻7号(2006年4月)は熱中症事故の予防と対策の特集号です。判例から見た熱中症事故の予防と対策を紹介しました。熱中症に関して、指導者・施設管理者の責任が問われた事件で公判集に掲載された事件は14事件(内刑事事件2件)16判...
スポーツ外傷・障害

インストラクターとしての事故予防【HEALTH NETWORK2001年6月号、2001年】

HEALTH -NETWORKは、日本エアロビックフィットネス協会の機関誌です。インストラクターに対する事故予防のポイントのインタビュー記事です。「免責約款があれば大丈夫!」という間違った対応をしないように判例に基づいてインストラクターの義...
スポーツ外傷・障害

スポーツ施設における管理者責任・使用者責任【スポーツジャーナル235号、2001年】

スポーツ施設利用契約の当事者は、スポーツ施設の運営主体であるスポーツクラブなどの運営主体(以下「運営主体」という)である。契約上の責任は、契約当事者の運営主体が責任を負うことになり、「館長」「支配人」などの肩書きで現実に管理を担当する個人は...
スポーツ外傷・障害

ジュニアスポーツと安全【日本スポーツ少年団監修、三省堂、2000年】

ジュニア期の子どものスポーツには夢があります。しかし、ときおり頭の隅をよぎるのはケガや事故の心配です。危険に対する判断能力が未発達なジュニア期のスポーツ指導においては、安全対策には、どんなものがあるでしょうか。ことさらスポーツ事故を恐れて、...
スポーツ団体の制裁

スポーツ法学入門【体育施設出版、1995年】

本書は、スポーツ法学のわが国初の概説書である。大学その他の学校の教育にはもとより、スポーツを日的とする諸機関・諸団体の活動において、教科書あるいはテキストとして使っていただくことを、主な目的として、日本スポーツ法学会の中心メンバー有志で執筆...