アンチ・ドーピング 防げ! サプリメントによるドーピング! (メディアパルムック) ムック 【エスクリエート､2019年】
法律においては罪刑法定主義という原則が働き、検察側が有罪立証の責任を負います。 ところが、アンチ・ドーピングにおいては、体内から禁止物質が検出されると、厳格責任主義という全く逆の原則が働き、アスリートがドーピング違反でないことを立証しなけれ...
サプリメント
アンチ・ドーピング 
「暴力・暴言・ハラスメント」 スポーツの法律相談【青林書院､2017年】
2000年に発刊されたスポーツの法律相談【青林書院】の改訂版です｡ 菅原哲朗弁護士､森川貞夫日本体育大学教授､浦川道太郎早稲田大学教授と共に､私は共同監修者です｡ 監修と同時に､次の部分について執筆を担当しています｡ ○ スポーツ事故/不当...
アンチ・ドーピング 「ドーピング検査におけるアスリートの権利保護のあり方- JSAA-DP-2012-001号事件を通じて」【日本スポーツ法学会年報第20号】
JSAA-DP-2012-001号事件は、日本アンチ・ドーピング機構(JADA)が、ロードレースに参加したも選手が落車事故に巻き込まれ、スタートから1時間も経過しないで失格となったため、その後5時間後に発表されたドーピング検査対象者の掲示を...
スポーツ仲裁 日本の競技団体のドーピング防止規程の現状と課題【日本スポーツ法学会年報17号､2010年】
2009年9月に開催されたアジアスポーツ法学会2009兼日本スポーツ法学会第17回大会における白井久明､望月浩一郎､八木由里､山本雄祐､大橋卓生､齋雄一郎､高松政裕の共同研究発表である｢日本の競技団体のドーピング防止規程の現状と課題｣を日本...
スポーツ仲裁 ドーピング規制の現状と課題【アジアスポーツ法学会､韓国ソウル､2005年】
アジアスポーツ法学会第2回大会(ソウル)における「ドーピング規制の現状と課題」の報告です。 日本では、1972年札幌冬季オリンピックから､オリンピックをはじめとする国際大会においてドーピング検査を実施し、ドーピングを規制してきました。 ドー...
アンチ・ドーピング ドーピング-法律問題の現状【月刊体育施設28巻12号､1999年】
1997年9月9日衝撃的な報道が配信されました｡日本オリンピック委員会(JOC)が五輪強化指定選手約700人､各競技団体の指導者約1000人を対象に実施したアンケートで､18人の選手と34人の指導者が禁止薬物の使用を認めました｡｢日本選手が...