スポーツ団体の制裁 スポーツの法律相談【青林書院､2017年】
2000年に発刊されたスポーツの法律相談【青林書院】の改訂版です｡ 菅原哲朗弁護士､森川貞夫日本体育大学教授､浦川道太郎早稲田大学教授と共に､私は共同監修者です｡ 監修と同時に､次の部分について執筆を担当しています｡ ○ スポーツ事故/不当...
代表選手選考
スポーツ団体の制裁 
ガバナンス スポーツガバナンス・コンプライアンス実践ガイドブック【民事法研究会､2014年】
日本弁護士連合会は､2013年､｢スポーツ基本法と弁護士の役割～体罰･セクハラ･スポーツ事故の防止､グッドガバナンスのために～｣とのシンポジウムを開催しました｡ このシンポジウムでは､①スポーツ界においてなぜ不祥事が繰り返されるのか､その背...
スポーツ外傷・障害 詳解スポーツ基本法【日本スポーツ法学会編､成文堂､2011年】
日本スポーツ法学会は､1997年､スポーツ権を明示したスポーツ基本法が必要であると提言するスポーツ基本法要綱案を発表しました｡ 2009年に自民党･公明党から｢スポーツ基本法案｣が国会に提出されましたが､衆議院解散により審議未了･廃案となり...
スポーツ仲裁 小規模スポーツ団体におけるガバナンス・コンプライアンスの現状と展望～日本スポーツ仲裁機構JSAA-AP-2010-005を題材に～【日本スポーツ法学会年報18号､2011年】
スポーツ基本法は､スポーツ団体とスポーツを行う者との間の規律として､スポーツ団体に対し､その運営についての透明性の確保(第5条第2項)及び紛争の迅速かつ適正な解決(第5条第3項)を求めています｡ しかしながら､現状に目を向けると､スポーツ団...
スポーツ仲裁 インターハイでもJSAAの仲裁を可能に
日本スポーツ法学会スポーツ基本法立法研究専門委員会プロジェクトチームと第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会両会連名での日本スポーツ仲裁機構と全国高等学校体育連盟に対する2010年2月1日付要望書 日本スポーツ法学会(主管:スポーツ基本法立...
アンチ・ドーピング スポーツ法学入門【体育施設出版､1995年】
本書は､スポーツ法学のわが国初の概説書である｡大学その他の学校の教育にはもとより､スポーツを日的とする諸機関･諸団体の活動において､教科書あるいはテキストとして使っていただくことを､主な目的として、日本スポーツ法学会の中心メンバー有志で執筆...