転倒・転落予防 高年齢労働者のための転倒･転落事故防止マニュアル【日本転倒予防学会監修､新興医学出版社､2023年】
｢高年齢労働者のための転倒･転落事故防止マニュアル｣【日本転倒予防学会監修､新興医学出版社､2023年】 転倒予防で重視すべき分野の一つが労働現場です｡労働安全衛生法(1972年)は､労働現場における転倒予防については第29条の2で､墜落...
労働災害職業病
転倒・転落予防 
労働災害職業病 航空機客室乗務員の腰痛・頸肩腕障害-日本航空(大田労基署・塚本労災)事件【労働法律旬報1517号､2001年】
東京高裁は、2001年10月25日、日本航空(JAL) の客室乗務員であった塚本さんが航空機客室乗務員の業務に従事していて腰痛・頚肩腕障害を発症し1980年11月から翌年の 5月まで休業して療養した塚本さんの腰痛・頚肩腕障害は「業務上」の疾...
労働災害職業病 医師に何が問われているのか医師に何が問われているのか一江戸川養護学校背腰痛症公務外認定処分取消判決が示すもの【労働と医学69号､2001年】
東京地方裁判所は、2000年12月20日､18年間重度障害児の教育に従事した江戸川養護学校教諭の背腰痛症は公務上災害であるとの判決を言い渡しました｡ 地方公務員災害補償基金)以下｢地公災基金｣という)東京都支部長石原慎太郎は控訴せず､労働...
労働災害職業病 地公災基金審査会制度の問題点と制度改革の提案【労働者の権利208､1995年】
地方公務員の災害補償制度は､かつては､労働基準法が直接適用されていましたが､1967年､地方公務員独自の災害補償制度として､地方公務員災害補償法が成立しました｡ 地方公務員災害補償法の下では､民間労働者の場合に労働基準監督署長が行う業務上外...
労働災害職業病 公災認定と鑑定医-関原小教諭・RSD事件【労働と医学47号､1993年】
東京地方裁判所は、１９９２年９月２４日、足立区立関原小学校教諭がクラブ活動中の捻挫から罹患した「ＲＳＤ」（反射性交感神経性ジストロフィー）を公務と関連性がないと認定した地方公務員災害補償基金東京都支部長の処分を取り消すとの判決を下した（労働...
労働災害職業病 労働判例体系_9巻_労働災害職業病(2)損害賠償【労働法律旬報､1991年】
労働法律旬報の労働判例体系の労働災害職業病の巻で、「使用者責任,自動車損害賠償保障法」の部分を担当しました。
労働災害職業病 労災補償と障害等級認定-中央労基署・山口頸部症候群事件・東京高裁判決【労働法律旬報1260号,1991年】
中央労基署vs山口光明｢頸部症候群｣事件(東京高裁1991年1月30日判決)を紹介して､労災保険法に基づく障害補償給付請求において､障害の内容と程度-障害等級-をめぐる争いについての判断手法について分析､検討をしました｡ 労基署は､障害等...