スポーツ団体の制裁

スポーツコンプライアンス

日本学生野球協会審査室【自由と正義70巻10号、2019年】

大学野球と高校野球を統括する公益財団法人日本学生野球協会の懲罰制度における裁判所的機関が「審査室」です(日本学生野球憲章第29条)。 スポーツ団体ガバナンスコードは、「原則10」で「懲罰制度を構築」することを求め、①懲罰制度における禁止行為...
「暴力・暴言・ハラスメント」

スポーツの法律相談【青林書院、2017年】

2000年に発刊されたスポーツの法律相談【青林書院】の改訂版です。 菅原哲朗弁護士、森川貞夫日本体育大学教授、浦川道太郎早稲田大学教授と共に、私は共同監修者です。 監修と同時に、次の部分について執筆を担当しています。 ○ スポーツ事故/不当...
スポーツ外傷・障害

スポーツガバナンス・コンプライアンス実践ガイドブック【民事法研究会、2014年】

日本弁護士連合会は、2013年、「スポーツ基本法と弁護士の役割~体罰・セクハラ・スポーツ事故の防止、グッドガバナンスのために~」とのシンポジウムを開催しました。 このシンポジウムでは、①スポーツ界においてなぜ不祥事が繰り返されるのか、その背...
ガバナンス

「ドーピング検査におけるアスリートの権利保護のあり方- JSAA-DP-2012-001号事件を通じて」【日本スポーツ法学会年報第20号】

JSAA-DP-2012-001号事件は、日本アンチ・ドーピング機構(JADA)が、ロードレースに参加したも選手が落車事故に巻き込まれ、スタートから1時間も経過しないで失格となったため、その後5時間後に発表されたドーピング検査対象者の掲示を...
スポーツコンプライアンス

詳解スポーツ基本法【日本スポーツ法学会編、成文堂、2011年】

日本スポーツ法学会は、1997年、スポーツ権を明示したスポーツ基本法が必要であると提言するスポーツ基本法要綱案を発表しました。 2009年に自民党・公明党から「スポーツ基本法案」が国会に提出されましたが、衆議院解散により審議未了・廃案となり...
アンチ・ドーピング

日本の競技団体のドーピング防止規程の現状と課題【日本スポーツ法学会年報17号、2010年】

2009年9月に開催されたアジアスポーツ法学会2009兼日本スポーツ法学会第17回大会における白井久明、望月浩一郎、八木由里、山本雄祐、大橋卓生、齋雄一郎、高松政裕の共同研究発表である「日本の競技団体のドーピング防止規程の現状と課題」を日本...
学校スポーツ・体育

インターハイでもJSAAの仲裁を可能に

日本スポーツ法学会スポーツ基本法立法研究専門委員会プロジェクトチームと第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会両会連名での日本スポーツ仲裁機構と全国高等学校体育連盟に対する2010年2月1日付要望書  日本スポーツ法学会(主管:スポーツ基本法立...
アンチ・ドーピング

ドーピング規制の現状と課題【アジアスポーツ法学会、韓国ソウル、2005年】

アジアスポーツ法学会第2回大会(ソウル)における「ドーピング規制の現状と課題」の報告です。 日本では、1972年札幌冬季オリンピックから、オリンピックをはじめとする国際大会においてドーピング検査を実施し、ドーピングを規制してきました。 ドー...
アンチ・ドーピング

スポーツ法学入門【体育施設出版、1995年】

本書は、スポーツ法学のわが国初の概説書である。大学その他の学校の教育にはもとより、スポーツを日的とする諸機関・諸団体の活動において、教科書あるいはテキストとして使っていただくことを、主な目的として、日本スポーツ法学会の中心メンバー有志で執筆...