スポーツコンプライアンス 運動部活動の抱える課題・問題点は何か【月刊教職研修42巻1号】
教育管理職を対象とした「月刊教職研修」から運動部活動の抱える課題・問題点のインタビューを受けました。 「暴力・暴言・ハラスメント」に頼らない指導では、①体罰と暴力の異同、②日本の体罰はどこから来ているのか、③暴力を必要としない児童方法」を...
学校スポーツ・体育
スポーツコンプライアンス 
スポーツ外傷・障害 スポーツ活動中に子ども(選手)がケガをした場合､指導者はどこまで責任を問われますか(1)【Sports japan2013年6-7月号】
日本スポーツ協会の機関誌｢Sports japan｣の｢スポーツ法律入門｣のコーナーの解説です｡ ｢Q スポーツ活動中に子ども(選手)がケガをした場合､指導者はどこまで責任を問われますか｡｣との質問へ答えています｡ スポーツ活動を行う際､指...
スポーツ医学 学校における事故と対策【日本医師会雑誌141巻7号､2012年】
日本医師会雑誌141巻7号(2024年10月)は､｢園医･学校医の役割｣が特集され､武藤芳照東京大学政策ビジョン研究センター教授と共同で｢学校における事故と対策｣を執筆しました｡ 学校保健法は､児童･生徒･学生の健康を保持･増進することを...
スポーツ外傷・障害 危険な施設・設備・用具を「安全」だと思わせるような管理をしていませんか？【Sports japan 2012年7-8月号】
日本スポーツ協会の機関誌｢Sports japan｣の｢スポーツ法律入門｣のコーナーの解説です｡ ｢Q.この春からボランティアコーチとしてチームの指導に携わることになりました｡活動中に選手に事故が起こった場合､責任を問われるのでしょうか?｣...
スポーツ外傷・障害 ボランティアコーチとして指導している際に選手に事故が起こった場合責任を問われるのでしょうか?【Sports japan2012年5-6月号】
日本スポーツ協会の機関誌は､指導者向けの｢スポーツジャーナル｣と日本スポーツ少年団関係者向けの｢スポーツジャスト｣の2種類でしたが､2012年5月から｢Sports japan｣に統合されました｡その創刊号です｡ スポーツ法律入門のコーナ...
スポーツ団体の制裁 詳解スポーツ基本法【日本スポーツ法学会編､成文堂､2011年】
日本スポーツ法学会は､1997年､スポーツ権を明示したスポーツ基本法が必要であると提言するスポーツ基本法要綱案を発表しました｡ 2009年に自民党･公明党から｢スポーツ基本法案｣が国会に提出されましたが､衆議院解散により審議未了･廃案となり...
スポーツコンプライアンス スポーツにおける法律問題【コーチング・クリニック25巻12号､2011年】
スポーツ事故のキーワードとしていつも出てくるのは､｢想定外｣、「予想外」、｢まさか｣といった言葉です｡ しかしながら実際に生じた事故を検証すると､どんな事故も「初めて」というケースはなく、過去にも生じている事故です。知ろうとしないから、｢想...
スポーツ外傷・障害 スポーツ白書【笹川スポーツ財団､2011年】
｢競技団体のガバナンス強化をどう実現するか｣のテーマで、今後のスポーツ団体の課題が､ガバナンスに関する規定を含むスポーツ基本法の早期制定と､スポーツ立国戦略において提言されている次の施策の早期実施であることを提言しました。 具体的方策は次...
スポーツ仲裁 インターハイでもJSAAの仲裁を可能に
日本スポーツ法学会スポーツ基本法立法研究専門委員会プロジェクトチームと第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会両会連名での日本スポーツ仲裁機構と全国高等学校体育連盟に対する2010年2月1日付要望書 日本スポーツ法学会(主管:スポーツ基本法立...
スポーツ外傷・障害 夏のスポーツ事故の現状と対策【日本スポーツ法学会年報15号､2008年】
スポーツに伴う事故が発生し､その再発防止を考えるときに二つの意見の対立が生じます｡ 1つは｢猪突猛進型｣の意見です｡｢スポーツは危険を内在しており､スポーツに伴う事故を皆無にすることは不可能である｣という理由から､事故を回避できなくてもやむ...